NISAとiDeCoのデメリットとは それぞれの特性



はじめまして、個人投資家の関原大輔(@sekihara_d)です。

今回はNISAとiDeCoのデメリットについて、それぞれの特性を踏まえ解説していきたいと思います。



この記事を読んで頂いている方はおそらく、NISAとiDeCoのどちらを選ぶかで検討している方が多いと思います。


NISAとiDeCoにはそれぞれに特性があるため、どちらが正解ということではなく、加入者それぞれのライフスタイルに適した方を選択することが重要です。


そこでNISAとiDeCoのそれぞれのデメリットについて把握しておくことが、判断をする上で重要な要素となります。


よって今回はNISAとiDeCoのデメリットについて、それぞれの特性を踏まえ解説していきたいと思います。





NISAとiDeCoのデメリット 非課税期間



それでは、NISAとiDeCoのそれぞれにおけるデメリットについて見ていきましょう。

まずはNISAとiDeCoの大きな違いとなるのが、非課税期間の長さです。



NISAとiDeCo 非課税期間

一 般 NISA :   5年

つみたてNISA : 20年

iDeCo   : 60歳まで



NISAの非課税期間は一般NISAで5年、つみたてNISAで20年という期間が、非課税期間として設定されています。



NISAの概要(楽天証券



一方のiDeCoの方は、期間ではなく年齢によって設定される仕組みとなっており、60歳までの運用期間が非課税となる仕組みになっています。



iDeCoの概要(楽天証券



したがって非課税期間の面においては、iDeCoが60歳までとなっているため、NISAとどちらが優位となるかのは、加入者の年齢に応じて異なります。


非課税期間の面では唯一、大きく劣るのが一般NISAで、非課税期間が5年しかないことがデメリットといえます。


その他では年齢に応じて異なりますが、つみたてNISAでは20年、iDeCoでは60歳までの運用が非課税となるため、期間としては十分な長さが設定されています。



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NISAとiDeCoのデメリット 受取方法



次に、運用資金の受取方法について見ていきましょう。

NISAとiDeCoとでは、資金の受取方法に大きな違いがあります。



NISAとiDeCo 受取方法

一 般 NISA : いつでも可

つみたてNISA : いつでも可

iDeCo   : 60歳以降(開始から10年以上)



上記のように、NISAならいつでも運用資金の引き出しを行うことが可能なのですが、iDeCoの場合には原則として、60歳以降にしか資金を引き出すことができません。


なおかつiDeCoで60歳から受給するには、運用開始から10年以上が経過している必要があります。

運用開始から10年に満たない場合には、下図のイメージで受給年齢が繰り下がることになります。



iDeCoの受給(楽天証券



よって資金の受取方法の面においては、iDeCoについては大きな制約を受けることになるため、運用の自由度の面では大きなデメリットになるといえるでしょう。




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NISAとiDeCoのデメリット 投資上限額



続いて、投資できる上限額について見ていきましょう。

NISAとiDeCoのそれぞれの制度に応じ、投資できる金額に上限が設定されています。



NISAとiDeCo 投資上限額(年間)

一 般 NISA : 120万円

つみたてNISA :   40万円

iDeCo   : 14.4〜81.6万円(下図参照)



iDeCoの投資上限額(楽天証券



NISAの投資上限額は、一般NISAで年間120万円、つみたてNISAで年間40万円までに設定されています。


一方のiDeCoの方は、上図のように加入者の職業や企業年金の制度に応じて、上限額が大きく異なる仕組みとなっています。


iDeCoでは自営業者に限り上限額が大きく設定されており、年間81.6万円までの投資が非課税対象となりますが、その他の対象者には、いずれも年間14.4〜27.6万円までが上限に設定されています。


したがって自営業者を除けばiDeCoが最も上限額が低い仕組みとなっており、限られた金額までしか非課税対象とならないため、iDeCoの上限額の低さは、大きなデメリットになるといえそうです。




NISAとiDeCoのデメリット 対象商品



続いて投資できる商品の違いについて見ていきましょう。

NISAとiDeCoで運用できる対象商品は、基本的に下記のようになります。



NISAとiDeCo 対象商品

一 般 NISA : すべての株式と投資信託

つみたてNISA : 指定の投資信託で積立てのみ

iDeCo   : 指定の投資信託で積立てのみ



この中では唯一、一般NISAであれば、すべての株式と投資信託が対象となります。

また売買のタイミングや金額もすべて任意に決めることができるため、一般NISAであれば、投資の自由度は格段に高まります。



一方のつみたてNISAとiDeCoの場合には、いずれにおいても指定された投資信託のみが対象となるため、普通株式などへの投資ができない点がデメリットとなります。


また、つみたてNISAとiDeCoはいずれも積立方式のみとなるため、投資の自由度の面では、一般NISAと比べ大きく劣ります。

状況に応じて投資にメリハリをつけたり、工夫して投資をしたい人にとっては、自由度の低さが大きなデメリットとなるでしょう。


さらに付け加えると、iDeCoの対象商品はつみたてNISAの対象商品よりも、さらに数が少なくなります。

よってiDeCoは対象商品が最も少ないというデメリットもあるので、注意が必要です。



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NISAとiDeCoのデメリット 所得控除



最後に節税対策として、所得控除の面について見ていきましょう。



NISAとiDeCo 所得控除

一 般 NISA : 所得控除できない

つみたてNISA : 所得控除できない

iDeCo   : 全額が所得控除の対象



所得控除については上記の通りで、NISAは所得控除の対象外となっており、一方のiDeCoであれば、全額が所得控除の対象となっています。


よってiDeCoであれば、投資した金額すべてが所得から控除されるため、所得税と住民税を節約する効果を得ることができます。



iDeCoで所得控除(SBI証券



よって節税の面においては、所得控除ができるのはiDeCoのみとなっているため、NISAは所得控除ができない点がデメリットとなるでしょう。




NISAとiDeCoをはじめるには



ここまでで、NISAとiDeCoの特性について解説してきました。


気になるNISAとiDeCoの始め方ですが、今はネット証券のサービスがかなり充実しており、スマートフォンなどのインターネットで手軽に投資することができるので、ネット証券の活用がおすすめです。


ネット証券であれば手数料も格段に安く、投資信託なら少額からでもクリックだけで手軽に投資することができるので、初心者にも安心でおすすめです。 



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この辺りについては別記事の『初めての株式投資 初心者向けの始め方をやさしく解説』でも詳しく解説していますので、あわせて参照ください。


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まとめ


以上により、今回はNISAとiDeCoのデメリットについて、それぞれの特性を踏まえ解説させて頂きました。


ここまで解説してきたNISAとiDeCoのデメリットについて、最後にもう一度おさらいしておきましょう。



一般NISAのデメリット

✅非課税期間が短い(5年)

✅所得控除ができない


つみたてNISAのデメリット

✅対象商品が指定の投資信託のみ

✅投資の自由度が低い(積立のみ)

✅所得控除ができない


iDeCoのデメリット

✅60歳まで資金を引き出せない

✅投資上限額が低い(自営業を除く)

✅対象商品が指定の投資信託のみ

✅投資の自由度が低い(積立のみ)



上記のようにNISAとiDeCoを比較しただけでも、実に様々な特性があることが分かります。


NISAとiDeCoのそれぞれにおいてメリット、デメリットがあるため、どれを選べば正解、ということはなく、加入者それぞれのライフスタイルに適した手法を選択する必要があります。



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