はじめまして、投資家の関原大輔（@sekihara_d）です。
今回は平成の株式市場を振り返り、日米の経済格差がとてつもない程にまで拡大した事実について解説してみたいと思います。
1989年1月8日に、平成の時代は幕を開けました。
それから30年と4ヶ月間に渡り平成の時代が続いてきましたが、株式市場を振り返ると、日米の格差がとてつもない程にまで拡大した30年間となりました。
しかしこの重要な事実は、あまり知らないという投資家の方も多いかと思います。
よって今回は、この30年間で日米の株式市場にどれ程の差がついたのか、なぜそこまで格差が拡大したのか、そして今後はどうなっていくのかについて解説していきたいと思います。
日米の差が拡大した平成の株式市場
それでは、この30年の間に日米の経済に果たしてどれ程の差が生じたのか、平成の30年間における株式市場を振り返ってみましょう。
日経平均株価とNYダウにおける35年間の長期チャートを下図に示します。
日本と米国における株価の傾向の違いはもはや一目瞭然で、完全に二極化が進んだ30年間となりました。
日経平均株価 35年チャート
NYダウ 35年チャート
バブル崩壊に終始した日本の株式市場
日本の株価は平成2年となった1990年から稀代の大暴落となり、長くて暗いデフレのトンネルへと入って行きました。
これが俗にいう、平成のバブル崩壊です。
平成元年にピークを迎えた日経平均株価は最高値で38,900円台を記録しましたが、その後は暴落の一途をたどり、一時はピーク時の1/5以下にまで株価は暴落しました。
そしてバブルのピークであった平成元年から30年が経過した現在でも、日経平均株価はピーク時の50〜60％程度にしか回復出来ていません。
大きな成長を遂げた米国の株式市場
一方の米国市場はというと、日本の市場とは対照的に、この30年間で大きな経済成長を遂げました。
チャートが示すように、米国株価は長期に渡り右肩上がりでの上昇を続けています。
平成の時代が幕を開けた1989年1月時のNYダウ平均株価は2,200ドル前後でしたので、この30年の間に株価は12倍にまで上昇しました。
NYダウが平成の30年の間に12倍にまで上昇したのに対し、日経平均株価は1989年1月時と比べ下落しており、▲30％ほどとなりました。
このように平成の株式市場はまさに、日米の間に圧倒的な差を生んだ30年間となりました。
平成の株式市場 日米の差はなぜ拡大したのか
では平成の30年間において、日米の株価はなぜここまで差が拡大してしまったのでしょうか。
ここで各国の経済力を計る指標の一つとして、GDPの長期推移について確認してみましょう。
下図は日本と米国のそれぞれにおける名目GDPの長期推移を示したグラフになります。
日本の名目GDPの推移
米国の名目GDPの推移
GDPの推移からも明らかなように、日本のGDPは平成に入ってから長く横ばい圏が続いており、経済成長が停滞してしまっていることが分かります。
一方、経済大国である米国のGDPの推移を見ると、日本とは対照的に右肩上がりでの成長を続けており、GDPはこの30年間で4倍近くにまで上昇しました。
よってこのことからも、日米の株価に大きな差が生まれることは、もはや必至であるといえます。
日米の間に生まれた格差の要因はもはや偶然でも何でもなく、経済力の面でも大きく溝を開けられているのです。
日米の差が拡大した平成の株式市場 今後の見通し
ここまで平成の株式市場を振り返り、日米の間に大きな格差が生まれたことを解説してきました。
平成の時代は終わりを告げ、これから令和の時代が幕を開けます。
では日本と米国の株式市場について、今後はどのように展開されていくのでしょうか。
私の予測では、日米の格差は今後も拡大の一途をたどり、ますます格差が広がっていくものと予想しています。
その根拠はいくつかありますが、そのうちの一つの要因として、世界の人口推計を示した表を下記に示します。
既に周知の通り、日本はこれから少子高齢化ならびに人口減少時代に突入するため、日本の人口はどんどん減少していく傾向にあります。
一方の米国では日本とは対照的に、米国の人口は今後も右肩上がりでの増加を続けていくことが、人口推計により明らかにされています。
つまり、これから高齢化が加速し人口が減少する日本と、元気に人口が増え続ける米国とでは、どちらの経済がより成長していくかは明らかです。
この事実だけ見ても、今後も米国有利の市場形態は変わらず、日米の格差はますます拡大していくものと思われます。
日米の差は拡大する 米国株のおすすめの買い方
先述した通り、今後も日米の経済格差はますます拡大し、米国優位の市場が続くことは間違いないでしょう。
よって株式へ投資するなら日本の市場よりも、米国の市場へ投資する方が賢明です。
米国株と聞くだけで難しそうなイメージを持たれるかもしれませんが、結論からいうと、投資信託のインデックスファンドへの投資で十分です。
米国株のインデックスファンドであれば全米の全業種にまんべんなく分散投資することになるのでリスクも低く、また信託報酬も安くすむため、おすすめです。
参考までに、私が投資している米国株インデックスファンドの概要と運用成績について下記に紹介しておきます。
ファンド名：SMTAMダウ・ジョーンズ インデックスファンド
運用会社 ：三井住友トラスト・アセットマネジメント
種 別 ：米国株式（為替ヘッジなし）
買付手数料：無料（ネット証券の場合）
最小投資額：100円以上1円単位（ネット証券の場合）
運用開始日：2009年4月30日
同ファンドはNYダウをベンチマークとしたインデックスファンドで2009年より運用されており、設立から10年間運用した場合のパフォーマンスは＋350％にまで及びます。
＋350％ということは、投資額が4.5倍になるということです。
またインデックスファンドにするメリットとして、ネット証券を利用すれば手数料が無料で、投資額も100円以上から1円単位で手軽に投資できるので、初心者にも安心して投資することができます。
よってネット証券で米国株のインデックスファンドへ投資する手法が最もおすすめで、この手法であれば好きな時間に、好きな金額をスマートフォンなどのインターネットから手軽に投資することができます。
利用登録もインターネットで手軽に申請でき、口座開設を含め初期費用もすべて無料なので、これを機会に無料登録をして、まずは100円からでも投資してみることをおすすめします。
証券会社は国内シェア１位のＳＢＩ証券か２位の楽天証券がおすすめで、私自身もこの２社を愛用しており、このいずれかを選んでおけば十分です。
この辺りについては別記事の『株式投資の始め方 🔰初心者でも安心の始め方を解説』でも詳しく解説していますので、あわせて参照ください。
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まとめ
以上により、今回は日米の格差が拡大した平成の株式市場について振り返り、その原因や今後の見通しについても含め解説させて頂きました。
平成の株式市場は、名実ともに日米の格差が大きく拡大した30年となりました。
そしてこの流れは、今後も引き続き続くものと思われます。
日本の経済成長は依然として鈍化したままですが、一方で経済大国である米国市場の強さは、もはや日本とは比較にならないほど際立っています。
しかしこれは、投資家にとってはさほどの問題ではありません。
投資家としては、冷静にこの事実をしっかり受け止めて、米国の市場へ投資すれば良いのです。
株式投資で成果を上げるには、国内銘柄だけでは戦えません。
もっと良い市場が海外にあるのであれば、海外の市場へ投資するだけです。
そのためにはほんの少しだけ勉強して、行動を起こすだけです。
皆さんも今すぐに勉強を始めて行動を起こし、人生を豊かにしていきましょう。
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